ステラルーメンは「ステラ財団」によって開発され、誰もが低価格かつすばやくに国際送金できる仮想通貨です。東南アジアやイスラム圏を始めとして様々な場面で活用されており、2021年8月18日には仮想通貨取引所「GMOコイン」にも上場しました。
「そもそもステラルーメンってどういう仮想通貨なの？」 「何の役に立つのかよく分からない」
そうと感じる方も多いのではないでしょうか。
この記事ではステラルーメンの特徴や導入事例について解説します。
最後まで読むことでステラルーメンと何なのかを理解し、投資判断の参考になるでしょう。
ステラルーメンとはどういう仮想通貨？特徴を3つ解説
ステラルーメンの主な特徴は下記の3点です。
- 中央集権的である
- 国際送金可能なブリッジ通貨
- スピード決済できる
それぞれ解説します。
特徴1.中央集権的である
開発元のステラ財団が、発行済みのステラルーメンを管理しているため、中央集権的である特徴があります。
ビットコインやイーサリアムを始めとした多くの仮想通貨には一元管理する企業・団体が存在せず、ブロックチェーンは世界中のマイナーから取引を承認される形で稼働しています。
それに対して、ステラルーメンには全体を管理する主体が存在します。
中央集権的であれば意思決定までのプロセスが速く、開発を進めやすいメリットがあります。
非中央集権的な側面の強い仮想通貨の中には、ガバナンストークンを保有する投資家に意志決定権を与え、今後の運営方針に対して一般投資家の意志を反映させられるシステムを採っているところもあるのです。
それに対してステラルーメンは、管理者であるステラ財団の意志によって運営方針が決まり、一般投資家の意見を聞く必要はありません。 そのため決定から実行までに時間がかからないのです。
ところが中央集権体制には、管理者が一般投資家の利便性を優先せず、独裁的になりやすいデメリットもあります。
例えば管理者にとって都合の悪い取引情報を非承認にしたり、管理者が多くの発行済みトークンを保有していれば、価格操作をしたりすることも可能です。
ステラルーメンは中央集権的な仮想通貨なので、投資前に中央集権によるメリット・デメリットを考慮しておく必要があります。
特徴２.国際送金可能なブリッジ通貨
ステラルーメンはブリッジ通貨としての機能を持ちます。
ブリッジ通貨とは、法定通貨同士の橋渡しとなる通貨のこと。
例えば、
ドル→ステラルーメン→日本円といったように、法定通貨間のやり取りを仲介する役割があります。
ブリッジ通貨を使用すれば、低コストな国際送金<>ができるようになります。
従来の海外送金は、「コルレス銀行」と呼ばれる金融機関を利用しなくてはならず、高い手数料を取られることに加えて、着金までに長い時間を要します。
例えば、ゆうちょ銀行を使用してアメリカに送金する場合の手数料は3,000円であり、着金までにかかる時間は2～4営業日。
例としてゆうちょ銀行とステラルーメンで、アメリカへの送金を比較します。
- ゆうちょ銀行：手数料3000円、着金まで2〜4営業日
- ステラルーメン：手数料0.4円、着金まで2から5秒*
ステラルーメンなら金融機関を仲介する必要はないため、安価な手数料で素早い送金が可能になります。
*調査日：2021年8月時点における手数料と着金秒数
ステラルーメンがさらに普及すれば、従来の国際送金の代替手段となるでしょう。
参考： ゆうちょ銀行｜国際送金 参考：Coincheck｜手数料特徴３.スピード決済が可能
ステラルーメンは他の仮想通貨と比べてスピード決済が可能です。
リップル社のデータによると、それぞれの仮想通貨の取引スピードは下記の通り。
- ビットコイン：45分
- イーサリアム：4.49分
- リップル：3.3秒
- ビットコインキャッシュ：60分
これらに対してステラルーメンの送金時間は2秒から5秒であるため、他の仮想通貨よりも速いと分かるでしょう。
ステラルーメンとほぼ同じ速度であるリップルも、ステラルーメン同様に中央集権的なシステムを導入しています。
リップルは取引の承認作業にリップル社の関係者に限定しているため、取引処理速度が速いのです。
なお、取引処理にはノードの約8割の承認が必要になります。
一方でステラルーメンの送金速度の速さの理由は、ブロックチェーン「ステラ」に独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP（ステラコンセンサスプロトコル）」が導入されているため。
SCPでは、取引処理にノードの約3分の2の承認で済むため、リップルよりも取引の承認がスムーズになります。
参考：Ripple｜How XRP Stacks Up Against Other Digital Assets多くの企業・地域で導入されている
ステラルーメンは多くの企業・地域で導入され始めています。
ここでは３つの導入事例を紹介します。
- NYの多国籍企業IBM社
- アフリカやイスラム圏でも導入
- ウクライナ政府と政府が提携
1.NYの多国籍企業IBM社
コンピューター企業として有名なIBMは2018年9月、ステラのブロックチェーンを用いた国際送金システム「IBM World Wire」を開発しました。
出典：https://www.ibm.com/support/pages/ibm-blockchain-world-wire-revolutionize-cross-border-payments
IBMは世界170カ国以上で事業を展開する多国籍企業。
国境を超えた決済をスムーズに実行することを目的に、ステラルーメンを活用し始めたのです。
ステラルーメンはブリッジ通貨としての役割を持つため、国際決済に利用できるでしょう。
参考：IBM｜IBM Blockchain World Wire revolutionize cross-border payments.2.アフリカやイスラム圏でも導入
ステラルーメンはアフリカやイスラム圏でも活用され始めています。
そのうちの一つが、アフリカのタンザニアに本部を置く企業である「ClickPesa」。
ClickPesaは2019年設立した企業であり、アフリカにおけるビジネスの取引を円滑にするのを目指しています。
新興市場の企業を対象に、決済サービスを一つのプラットフォーム上で利用できるようにし、アフリカの企業間のやり取りをサポートしているのです。
また、企業間の取引にはステラルーメンが使われるため、取引は素早く完結します。
参考：ClickPesa3.ウクライナ政府とステラが提携
2021年1月、ウクライナ政府はステラとの提携を発表しました。
ウクライナは以前よりデジタル通貨の発行を検討しており、ステラのブロックチェーンを採用してトークン発行を決定します。
またステラ財団もウクライナの仮想通貨市場の開発に協力的であり、プロジェクトのサポートなどを行っていく予定です。
参考：Stellar｜Ukrainian Ministry of Digital Transformation to develop virtual assets and to facilitate CBDC infrastructure with the Stellar Development Foundationまとめ
今回は仮想通貨ステラルーメン（XLM）について解説しました。
低価格かつすばやくに国際送金ができ、多くの企業・地域で導入されているため、今後の将来性を期待できます。グローバルでは、ほとんどの取引所で売買を行うことができます。
今後もステラルーメンの価値が評価されれば、国内でも取り扱う取引所は増えていくでしょう。
ステラルーメンのレバレッジ取引、積立投資ができるGMOコイン
- 高機能で簡単に操作できるアプリ
- レバレッジ取引や暗号資産FXでアルトコインの空売りが可能
- 安心のGMOインターネットグループ
- ステラルーメンのレバレッジ取引、積立投資が可能
GMOコインは、ステラルーメンで現物取引、レバレッジ取引、積立投資、APIトレードが可能です。特にステラルーメンのレバレッジ取引や空売りを行うことができる数少ない取引所であることなどから、多くの投資家に支持されています。
さらにGMOグループは傘下にFX会社やネット銀行も抱えており、豊富な金融ノウハウから顧客資産管理やセキュリティー面において安心感を持てるのではないでしょうか。
| GMOコインの評価 | |
|---|---|
| オススメ度 | ★★★★☆ |
| 口座数 | 46万口座 ※2021年12月末時点 |
| 取引単位（BTC） | 最低0.0001BTC |
| 現物取引手数料（BTC） | Maker:-0.01%, Taker:0.05% |
| 暗号資産FXスプレッド (2022/1/31時点) | ビットコイン円：2,822円 イーサリアム円：582円 （変動制） |
| 取扱仮想通貨数 | 19種類 |
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