手数料を抑えてアクティブに現物・信用取引をしたいならココ!|立花証券e支店【PR】

皆さんは投資コストの見直しをしたことはありますか?

塵も積もれば山となるように、普段の取引手数料が最安値と比べて50円高いとします。取引頻度が月に10回程度あれば、500円の差が開くことになります。さらにこれが一年となれば、6000円損することになってしまいますね。

こうした手数料格差をなくすためにも、投資家ならば知っておきたい老舗証券会社があります。それが「立花証券e支店」です。

今回は「手数料体系に強い自信をもつ立花証券e支店」について紹介していきます!

\コストを抑えたい方におすすめ!/

立花証券e支店の知られざるメリット

立花証券e支店は、信用取引時の金利が安い・取引手数料が無料といった強みを持つので、たとえば現物取引のコストが安い他社の口座と併用するなど、サブ口座におすすめです。

1.口座開設から3ヶ月間、現物手数料が無料

立花証券e支店では口座開設から3ヶ月間に限り、現物手数料を無料とするキャンペーンを行なっています。

新規で「証券口座」を開設されたお客様を対象に、証券口座開設完了日の翌営業日から約3ヶ月間(60営業日・約定日ベース)、現物株式(NISA含む)の取引手数料を0円とします。

キャンペーン終了後も、他社と比較しても劣らない低コストの取引サービスが利用できるのでこの機に口座開設してみるのがおすすめです。

2.信用取引手数料が無料

みんなの株式投資家アンケート2020参照

ネット証券を利用する個人投資家の多くは取引手数料の安さを重視しています。立花証券e支店では信用取引の取引手数料が建玉残高・約定金額に関係なく無料となっており、手数料の面での優位性が高いことが選ぶ動機になるでしょう。

3.信用金利が安い

※立花証券e支店のランディングページより引用(すべての証券会社との比較ではありません)

信用取引をする際には信用金利を支払う必要が発生します。信用取引では自己資金より大きな金額を動かせますが、金利が高いとそれだけコストがかさんでしまいます。

一般に信用金利は大口優遇者に対して、比較的低金利で提供されているのですが、他社の大口優遇者の信用金利よりも立花証券e支店の個人投資家向けの信用金利は「1.6%」と圧倒的に安いのです。

4.大手ネット証券と信用取引コストを比較!

いくら立花証券e支店の信用取引の手数料が安いと言われても、実際に比べてみないといまいちピンと来ないと思います。

そこで本節では、信用取引における立花証券e支店の強みを他の大手ネット証券と比較してみたいと思います。

以下の表からも立花証券e支店は信用手数料が無料かつ、信用金利1%台ということで大手にも負けない低コストを実現できていますね。

【条件:制度信用取引, 購入金額50万円, 期間:半年, 大口優遇金利・期間限定キャンペーンは除く】

 

 

※2021年3月当社調べ(信用取引手数料は比較のため、各社の「定額手数料での比較」を掲載)

5.財務基盤が強力だから安心して利用できる

信用取引をする際は、サービスを提供する会社の資金体力を調べておくことも重要です。株価の暴落などが発生した際に、大きな損失を負う顧客が続出して、その金銭を徴収できずに証券業者の経営が傾いたり倒産することがあります。

しかし立花証券は国内ネット証券では最高レベルの自己資本比率を誇っており、その健全運営を武器としているので安心感は大きいですね。

金融商品取引法では、自己資本規制比率の120%を維持する義務が規定されている!

 

※2021年3月末時点 当社調べ

6.【コラム】米国で信用取引ブームが到来中

2020年3月ごろ、コロナショックで大暴落した米国市場にはコロナ対策でテレワークやオンライン授業となってお金と時間を持て余した社会人や若者らにより株取引ブームが始まりました。

そこで台頭したのが手数料無料・低金利信用の株取引サービスを提供する米国のロビンフッド・マーケッツ社でした。ロビンフッドのユーザーを俗にロビンフッダーと呼びます。

彼らはロビンフッド社の低コストの株取引サービスを利用して相場を席巻しました。手数料無料・低金利信用を武器に個人投資家の買いが殺到して2020年の上昇相場を形成したと言われています。

ロビンフッドが米国で広まる中、日本にも手数料無料や低金利信用を売りに台頭する証券会社が出ているという状況です。

立花証券e支店のデメリット

信用取引に優位性を持つ立花証券e支店ですが、コスト還元に注力している分、電話サポートを最低限の人数で行うなど、フォロー体制面では投資経験者寄りと言える部分もあります。その他のデメリットもいくつか紹介します。

1.無期限信用取引がない

無期限信用取引なら、期日を気にせず長期投資が出来ますが、制度信用取引の場合は、最長でも6ヶ月で決済しなければならない条件がついてしまいます。

そのため、短期的な取引をするユーザーには好まれやすい傾向にあります。また、新規上場銘柄なら一般信用取引も可能ですが、制度信用銘柄に指定されると一般信用取引は出来なくなります。さらに一般信用取引は売建が出来ないので注意が必要です。

2.リッチクライアントがない

証券会社ツールの中には、リッチクライアントと呼ばれる多彩な機能ツールを提供することで、ユーザーの使い勝手を向上させるサービスがありますが、立花証券e支店においては 現在それがありません。一方で、鋭意開発中とのことなので、今後の展開にも期待したいところです。

まとめ

今回は立花証券e支店のメリット・デメリットを紹介してきました。
立花証券e支店は低コストの株取引サービスを強みとしており、株式のみ取引するユーザーであればメイン口座として、投資種別によって組み合わせたいユーザーはサブ口座として、どちらも利用価値が高いといえます。是非、候補の一つとして検討してみてはいかがでしょうか。

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◆投資に関してのご留意点等◆

投資に際しては、取扱商品・手数料など立花証券e支店WEBページの記載事項や契約締結前交付書面・取引規定をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。なお信用取引は、取引しようとする額の33%の委託保証金(最低委託保証金額は30万円)を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回り、その比率は約3.03倍です。このため株価の変動等により多額の損失が発生する可能性もあり、損失額が差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。

立花証券株式会社(金融商品取引業者)関東財務局長(金商)第110号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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