ビットコイン（BTC）とは？仕組みや使い道までわかりやすく解説

ビットコインと法定通貨は何が違う？

では、ビットコイン（仮想通貨）は円や、米ドルなどの「法定通貨」と何が違うのでしょうか。比較表を通してみてみましょう。

法定通貨と比較した場合、以下4点が「ビットコイン（仮想通貨）」が法定通貨との大きな違いだといえます。

ビットコインは「不正が非常に困難」な仮想通貨

ビットコインの仕組みを理解するうえで、欠かせないのが以下の2つの最新技術。

どちらも小難しそうな響きですが、中身はそこまで難しくないので安心してください。

「2つとも不正取引や外部からのハッキング・サイバー攻撃をさせないために取り入れられている技術なのか！」と覚えておけば問題ありません。

そして、これらの技術がビットコインの仕組みとして使われているため

以上2つの特徴（長所）がビットコインに生まれています。この「不正のしづらさ」はビットコインの大きな特徴です。

不正がしづらいからこそ、「通貨」として活用できるということですね。

個人に対して「直接」送金ができる

例えば、お金を遠方のだれかに送りたい場合は、銀行などの金融機関を介する必要があります。

しかし、ビットコインの場合は、個人の「ウォレット」と呼ばれる仮想通貨を入れるお財布に直接送金が可能。

そのため、

などの緊急性の高い要件の送金が簡単に、早くできるというわけです。自由度が高く個人に対して直接送金できるのはビットコインの大きなメリットと言えます。

いつでも送金・受け取りが可能

1つ目のメリットと被る部分はありますが、「いつでも」「どこにいても」インターネット環境があればビットコインの送金や受け取りができるのも魅力の一つです。

ここでいう「どこでも」というのは、国内だけでなく「世界どこにいても」という意味なので、柔軟性に富んでいることがわかりますね。

筆者

イメージとしては、メールやLINEのようにビットコインを送ったり、受け取ったりすることができるということです。もちろん、セキュリティ面はブロックチェーン技術で守られています。

銀行などと比較して手数料が安い

送金手数料が安くお財布に優しいのもビットコインが持つメリットの一つ。

なぜ送金手数料が安くなっているかというと、銀行などの「仲介業者」がいないからです。例えば国内大手取引所の「DMM Bitcoin」なら送金手数料は無料。

「銀行手数料がもったいない」という不満を解決してくれるのは嬉しいですね。

筆者

ただ、送金の際には海外のチップように「任意の手数料」を支払うことで送金の優先順位が変わるので覚えておきましょう。

手続きや送金額の制限がない

銀行経由で送金する場合には、送金金額の制限やATMやネットバンキングでの手続きの必要がありますが、ビットコインの場合ありません。

ビットコインだと、任意の金額を相手へ直接送金することができます。

筆者

こうした面倒な手続きなしで送金できるのもメリットのひとつです。まさに「今どき」な感じがしますよね！

ビットコインが使える場所であれば世界中どこでも決済可能

広く流通している米ドルでさえ、使える場所には制限があります。日本では円に両替する必要がありますし、韓国にいけばウォンに両替しなければいけません。

こうした通貨の壁を無くす可能性をもっているのが「ビットコイン」

ビットコインは「発行国」という縛りがないため、ビットコイン決済を導入している場所であれば、国を選ばず利用可能です。

筆者

ビットコインの導入が本格化すれば外貨両替がいらない海外旅行も実現するかもしれません！

価値の担保がされていない

ビットコイン一番のネックは「価値の担保がされていない」点。

日本円や米ドルとは違い、ビットコインは「発行体」がないため通貨価値が保証されていません。

つまり、世界的に「ビットコインは必要ない」という考えが広がり、需要が下がってしまうと価値も下がってしまうということ。

筆者

ただ、需要は年々増加傾向にあり、決済手段やエルサルバドルの法定通貨に選定されるなど、需要が0になるとは考えがたいです。

関連記事：ビットコインが大暴落！絶好の買い場が到来か？急落の原因を説明

通貨価値が不安定（値動きが大きい）

まだ通貨としての地位が確立できておらず、米ドルや日本円などと比べ「値動きが大きい」というデメリットがあります。

通貨価値が安定しない主な理由は以下の通り。

「通貨」として本格的に使われるためには上記課題が解決される必要があります。

筆者

逆転の発想でいえば、今は値動きが大きいため短期的に資金を増やす目的では有効といえます！

セキュリティ面でのリスクが残っている

ビットコインは「オンライン上」で管理される通貨のため、まだセキュリティ面のリスクが残っています。

日本でも以下の仮想通貨流出事件がありました。

なので、ビットコイン取引を考えている場合は、ハッキング被害を受けたことがない「GMOコイン」や「DMM Bitcoin」などを利用するのがおすすめ。

関連記事：ビットコインはどこで買うべき？取引所の選び方を解説

不正取引などによる損失の補償がされない

法整備や取引所の体制がまだまだ発展途上であるため、不正取引などで損失がでた場合でも補償がなされない可能性があります。

ただ、現在の仮想通貨取引では「交換業者」と「顧客」が持っている仮想通貨は別々に保管・管理されているため特段心配はないといえます。

国内交換業者のBITPOINT（ビットポイント）では、顧客のお金を別の信託会社に保管しているため、安全性は高いといえます。

参考：BITPOINT（ビットポイント)の評判・口コミ

国家単位での規制に弱い

ビットコインの一番の不安材料とも言えるのが、米国や中国などの大国による規制強化。

世界経済をささえる2つの大国で「ビットコインを筆頭として仮想通貨の規制強化」が決まったとすれば、需要が激減することは簡単に想像できます。

もし、ビットコインでお金を増やそうとしている場合には、下落局面でも利益が狙える「レバレッジ取引」ができる取引所を選んでおくと良いです！

参考：仮想通貨でレバレッジ取引をするメリット/デメリット

ビットコイン（BTC）が作られた目的

ビットコインが作られた目的としてよく挙げられるのが以下の2点。

現在の日本円や米ドルは、発行体（中央銀行）があるため、国の一存で受給をコントロールできます。

正しく機能すれば、コントロール配下にあったほうがいいのですが「過度の金融緩和・金融引き締め」ができてしまうのはリスクといえばリスク。

こうした、「国の決定に左右されない自由かつ合理的な通貨を作ること」がビットコインの一番の目的と言えます。

ビットコイン（BTC）の使い道

では、ビットコインの使用例も確認していきましょう。ビットコインは主に以下3つの目的で使われます。

送金は個人から個人にできると紹介しましたが、もちろん仮想「通貨」ですから決済目的でも使うことができます。

身近なところでは、

でビットコイン決済ができます。

筆者

ビットコインを保有しておいて運良く値上がりしていればお得に家電とかが買える可能性もあるんだね！

ただ、今記事を読んでいる方は３つ目の「投資目的」が一番興味があるのではないでしょうか。安心ください、しっかり投資目的に関してはもう少し手厚く紹介していきます！

ビットコインは金融資産として優秀？

ビットコインは、「デジタルゴールド」とも呼ばれ、インフレ（物価上昇）対策の資産としても名をあげてきています。

実際、2020年には資産運用額30兆円規模を誇るマスミューチュアル生命保険が1億ドル（約104億円）をビットコインに投資すると発表しています。

価格変動が大きい点は少々ネックですが、「インフレヘッジ」としてのビットコインはそれなりに優秀と言えそうですね。

筆者

資産の大半を投資する金融商品としては適さないけど、インフレ対策の一貫として持っておく分には良さそう

関連記事：資産運用おすすめランキングTOP5｜初心者でも失敗しないコツも合わせて解説

ビットコイン（BTC）に期待されること

今後ビットコインに期待される、つまり注目すべきポイントは以下の3点。

平たくいえば、認知がひろがり「使える場所」や「投資規模」が大きくなるかどうかによって、ビットコインの価値は左右されるということです。

ビットコイン（BTC）の危険性・リスク

投資するなら「良いニュース」だけでなく、どういうニュースが悪影響を及ぼすのかもしっておきましょう。

ビットコインの主な危険性・リスクは以下の2点

特に、デメリットでも紹介したとおり「経済大国」の米国や中国が規制強化にはしるとビットコインを始めとした仮想通貨の価値は危うくなりがちです。

そのため、こうしたマーケットニュースには、常にアンテナを張っておきましょう。

筆者

仮想通貨のニュースなら「みんかぶ暗号資産」で追うことができるので、興味があれば使ってみてください！

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DMM Bitcoinの評判・口コミ

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仮想通貨取引所において流動性の高さというものは非常に重要な指標です。取引量が多いということは「流動性の高い」という事になるので、注文が約定しやすく大口取引も行いやすいでしょう。

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bitFlyerの評判・口コミ

数値データ参照元：bitFlyer公式HP

参考：仮想通貨取引所おすすめランキング